経済・環境・健康役立ちニュース

インターネットセキュリティーの専門家らが17日、Koobfaceと呼ばれるコンピューターウイルスを流布したロシア人5人の身元を突き止めたと発表したという事が報じられています。

ネット上で悪さ、つまり法律に違反するような事をする人間の目的は色々と考えられますが、第一はお金でしょう。第二は利権などを守る為の妨害行為などがありそうです。

個人的にもわざわざパソコンを低速にしてしまう要因であるウイルス駆除ソフトやセキュリティソフトを導入せざるをえない状況です。そうしないと安心してネット環境に接続する事が不可能であるからです。

悪意のある人間が作成した悪意のあるプログラムや詐欺的な行為から身を守る為にはある程度の出費と手間は必要であるという事は常識です。それでも巧みな誘導などでこういった防衛ポイントを超えて自分のパソコンに脅威が侵入する事もたまにあり肝を冷やす事もあります。

これまで万全である状態でも、そういった悪意の人間は日々進化させたプログラムやセキュリティーホールを新たに見つける行為を行っています。

生産性がなく、経済的な事に対してマイナスである事はやめて頂きたいのですが、そう言って無くなる事はないでしょう。便利さの陰に隠された闇の部分に吸い込まれる事のないように個人的にも意識レベルを高く持ってセキュリティーを継続させるしか方法はなさそうです。

かつて子供の頃、お茶の間ショッピングという言葉がはやった事を思い出しました。お茶の間とは当時、テレビが一家に一台の時代には今で言うリビング、つまりお茶の間ににテレビがあったからです。

電話番号がコマーシャルの最後に提示され、お買い得の内容の商品が紹介されついつい購入してしまうという事が狙いだったのですが、今でも通信販売という形態が残っている事から判断してもこれは画期的な事だったのかもしれません。

それが時代が変わり、ネットから商品を購入できるようになり急速にそちらに消費者が流れる事も当然のことかもしれません。しかも決済ですらオンラインバンクで済ませればまさに後は商品が届けられる事を待つだけという究極の状態になるのです。

前年のサイバーマンデーは、オンラインショッピングの売り上げが初めて10億ドル（約780億円）を超えた。だが米調査会社コムスコア（comScore）は、今年のサイバーマンデーはさらに売上が増え、12億ドル（約940億円）に達すると予測しているという事で、アメリカでももちろん同じような現象が報じられています。

個人的にはつい二三日前にオンラインで商品を注文したばかりなのでこのニュースを閲覧してなるほどと思ってしまった次第です。

かつて音楽などはレコードが主流の時代があり、それがカセットテープの普及で大きな変化が起きました。ラジカセという日本で生まれた造語も印象的でした。

それがいつの日かＣＤに変化してＭＤからメモリ保存に代わりました。これらはいつの間にかという感覚ですが当の業界や市場に関連する方々にとっては死活問題です。時代の波に乗り遅れればたちまち衰退の道を歩むからです。

例えばソニーなどがその典型でした。今でこそ音楽プレーやの事業は持ち直したようですが、かつてはウォークマンという圧倒的なブランドを保有してそれにこだわるあまり出遅れた事がありました。

消費者側からの立場から言えば例えば自動車が電気をエネルギーにすると走りの楽しみも無くなってしまう可能性も危惧します。無くなってしまえばどうでもいい事かもしれませんがそれでもチューンナップする事を趣味としている人々はさみしい思いをするでしょう。

日産自動車（Nissan Motor）は8日、第42回東京モーターショー2011（Tokyo Motor Show）に、3台の電気自動車（EV）コンセプトカーを展示すると発表したようです。

今後はインフラ、例えば電力補給の体制などの整備や規格の統一などの問題、コスト面での量産の目途などが整えば時代は一気に動くかもしれません。

インド政府は5日、価格が46ドル（約3500円）の「世界最安コンピューター」と銘打たれた現地生産のタブレット端末（多機能携帯端末）「アーカッシュ（Aakash）」を発表した。国内の学生たちに情報技術革命をもたらすことを狙いとしているとの事です。

製造元の通信機器会社データウインド（DataWind、本社：カナダ）は5日、ニューデリー（New Delhi）で発表会見を開き、政府が大学生と短大生への無償配布用に10万台を買い上げることを明らかにした様ですが、これが一般的に販売されるようであれば既存のメーカーにとっては大きな脅威になる可能性は十分あります。

ただし、こういった電子機器はそれなりの品質と機能を付与させる事が前提であれば一定のコストが必要であるのではないかと個人的には思っており、安かろう悪かろうの典型にならない事を願いたいものです。

というものの、日本でもテレビ市場などは価格の下落が激しく、もはや競争過多の状況で価格は破壊されている状況です。消費者にとってはありがたい事ですが、それを清算してる企業にとっては死活問題です。すでにテレビ市場から撤退や戦略返還を余儀なくされているメーカーなども存在するはずでそういった状況がタブレット市場にも出てくる可能性はありそうです。

米アップル（Apple）の従業員がスマートフォン（多機能携帯電話）「iPhone」最新機種の試作機をバーで紛失したとされる問題で、米サンフランシスコ（San Francisco）市警が紛失物の捜索に協力していることを声明で発表したと報じられています。

個人的にはまさか、アップルさんがこういった失敗を起こすはずがない、何かの間違いやただのデマでは？と
思ったのですが、事実事は起こっていたようです。

というのも、アップルは前年も、「iPhone 4」発売前に同機の試作機をバーで紛失する失態を演じているので社内的にもそういった機密の取り扱いは徹底されていると信じていたからです。

しかし事実は実際に損失をしていたのです。これはもちろん自分の会社の出来事ではないですけれども重罪でしょう。前回の事例はまぁ、起きてしまった事は仕方がないけれども次からはきちんとしようねで済んだかもしれません。（実際には当事者の社員は何らかの処罰をうけたようですが）。

今回の問題はしゃれにはなりませんし、著しく同社の信用を貶めるに十分な破壊力です。最先端の市場で競っている先進の会社の社内、足元がこの様な状態ならば、ある意味同社の将来を危ぶむ声が出てきても反論はできないでしょう。